地球の欲も、人間の欲も、建築で叶えたい。
地球にも、人間にも、良い家をふやすために、2010年2月1日に誕生した、一般社団法人パッシブハウス・ジャパン。世界中のパッシブハウス関連団体と知識や技術の共有を重ねながら日本および、アジアでの住宅性能の強化を目指します。
世界といっしょに、 解決する。
「日本の気候、風土のための真のアフォーダブル（手のとどくコスト）な省エネ住宅を作り上げていこう」という私たちの活動に多くの賛同をいただき、これからの”日本向けパッシブハウス”を考える機関として、非営利型一般社団法人パッシブハウス・ジャパンは、設立に至りました。ドイツのパッシブハウス研究所と連携し、国内外の研究機関や、国内で省エネ建築施工・設計の最前線にいらっしゃる専門家の方々と連帯しながら、＜結露などに起因するシックハウスの問題＞や＜建築のライフサイクルＣＯ2＞にも配慮した省エネ性能の確立をめざします。
パッシブハウス・ジャパンの使命は「建築の省エネを通じて、地球環境と住環境を良くする」ということです。そのためには「地球にも良い、人間にも良い」そんな、地球にも人間にもガマンをさせない家を、もっと増やしたいと思っています。
人を育てる。
2014年、パッシブハウス・ジャパンの養成した省エネ建築診断士は1000人を超えました。徹底的に、住む人と、環境目線で考える家づくりにこだわりながら、パッシブハウスを建てられる仲間を増やしています。パッシブハウス・ジャパンの理念に共感していただけましたら、ぜひ賛助会員になって、これからの家づくりについて一緒に学びませんか。
理念
- 私たちは、日本型省エネ住宅のあるべき姿を見つけだします。
- 私たちは、建築知識の共有を通じて、優秀な建築士を育成します。
- 私たちは、日本の省エネ化を通じて、アジア温暖地域での省エネ普及活動を推進します。
家づくりから、 地球温暖化をとめたい。
人類が直面している最大の危機、「地球温暖化問題」に世界の先進国が国を挙げて対策に取り組みはじめました。地球温暖化は、人間の生活行動を原因とした、二酸化炭素の排出が原因と考えられています。そこで、日本でも排出するCO2の削減目標25％という数値が掲げられました。
排出されるCO2はどこから来るのか。工場から排出されるものは、およそ36％、家庭からの排出はおよそ14％と言われています。建築分野はというと、建設時に排出するCO2は１０％ですが、出来上がった建物の運用時を考えると、なんと全体の４０％を占めると考えられています。
これまでは省エネという言葉は家電や車のために用いられていましたが、実は家こそが、最も大きく、高価で、継続的にエネルギーを消費する装置だったのです。国土交通省から、長期優良住宅や住宅版エコポイントなどが新設され、ますます住宅の省エネ化が注目されています。日本の住宅性能は、ヨーロッパの基準と比べると、省エネルギーの面ではかなり遅れています。日本でトップランナーとされる住宅の断熱性能が、欧州に比べると１/３程度であったというデータもあります。
パッシブハウスは、ドイツ発祥の省エネルギー住宅の画期的な考え方のひとつです。高気密高断熱住宅の、経済性を追求することで、建設コストと運転中の冷暖房費の和を最小限に抑えようと編み出された手法なのです。ＥＵにおける２０２１年以降の建築物カーボンニュートラル義務化の声明を受けて、ドイツではパッシブハウスの求める暖房負荷を新築住宅のスタンダードにしようという動きがあります。これは、これからのカーボンニュートラル住宅の居住性を確保するために必要なことです。
１９９１年に産声を上げたパッシブハウスは、ヨーロッパを中心に各国に広がり、近年は温暖地域での普及のための研究が日々つづけられています。
そして2010年、日本に、一般社団法人パッシブハウス・ジャパンが誕生しました。
団体概要
| 法人名 | 一般社団法人パッシブハウス・ジャパン |
| 事務局 | 神奈川県鎌倉市大町2-2-2 |
| 設立年月日 | 2010年2月1日 |
| 代表理事 | 森みわ |
| 理事 | 竹内昌義・高岡文紀・高橋慎吾 |
| 事業内容 | ・ドイツのPHI（パッシブハウス・インスティテュート）の日本正式窓口として、世界各国のパッシブハウス研究機関と連帯し、最先端の技術情報を日本に向けて発信する。 ・建設事例の測定等を通じてＰＨＰＰソフトの改善を推進し、日本各地の風土、生活様式に根差した、日本にあるべき省エネ基準の確立をめざす。 ・マッチングサポート業務「お施主様紹介状の発行」 ・あなたの家の燃費の見える化事業「燃費証書の発行サービス」 |
| 会員数 | ・省エネ建築診断士：3,158人 ・賛助会員数：252団体 （2022年10月5日現在） |